大量高速メール配信システムWEBCAS e-mailでは、メール配信API等の利用により、様々なシステムと連携が可能です。実際の連携事例について、ご紹介します。
WEBCASメール配信機能でご用意しているAPIの活用で、様々なシステム・アプリケーションとの連携が実現できます。たとえばCRMやSFA等からワンクリックでメール配信を行ったり、外部システムの顧客データベースに配信停止(オプトアウト)情報を自動で返したり、WEBCASのメール作成・表示・分析などの機能を呼び出したりすることが可能です。これにより、オペレータは複数のシステムを操作することなく、効率的にメールマーケティングが行えます。
ECシステムに、本格的なメールマーケティングの機能をプラスすることで、ECメール販促機能を強化できます。 WEBCASは主要ECサイトシステムと連携実績を多数持っており、購買履歴を参照したメール配信、属性別メール配信、お好みのブランド別メール配信など、ECの売上を向上させるための多様なメールマーケティングを実現します。ECシステムはもちろん、基幹DBとの連携や各種分析システムなどの連携など、複雑な要件にも対応。エラーメール処理や会員データベースへの配信停止リストの反映等、バックエンドの細かい処理に関してのノウハウも豊富です。
Webサイトのユーザー行動履歴や、サイト来訪者一人ひとりの閲覧情報、購買履歴を解析し、関連性の高い商品を分析し「オススメ商品」として推薦(レコメンド)する、「レコメンドエンジン」と連携した、レコメンドメール配信が可能です。これにより、お客様一人ひとりに最適なOne to Oneメールの自動生成を実現。メルマガの企画・制作の手間を省きながらも、顧客自信も意識することのなかった「オススメ情報」コンテンツの導入により、メールコンテンツの訴求力と成果を向上させます。
複数の販促施策を統合管理・分析し、複雑な顧客セグメントの抽出ができる、キャンペーン管理ツール。近年お客様一人ひとりのコミュニケーションの履歴を管理・分析するプラットフォームとして、特に数10万~数100万もの大規模会員を抱える企業で導入が進んでいます。WEBCASは、このキャンペーン管理ツールと連携した「行動ターゲティングメール」実績が豊富です。複雑な条件を設定してターゲット顧客を抽出し、複数デバイス(PC、スマートフォン、携帯など)にメール高速配信を行ったり、週・月単位で適切なメール配信頻度を設定し「送りすぎを防ぐ」など、膨大な数の会員様との良好な関係を構築するためのメールコミュニケーションをご支援します。
会員情報に紐づいた、ポイント取引データ、購買履歴等を分析・管理できる統合顧客管理システム(CRM)を構築した場合、その仕組みにメール配信機能を連携させることで、深いデータ分析に基づいたメールマーケティングが実現します。たとえばWEBCASのAPIを利用することで、メール作成や顧客の反応の反映、エラー分析による自動リストクリーニングまで、一つのCRMシステム上で統合分析・管理を実現し、顧客とのコミュニケーション戦略をよりスピーディに実施できます。
「送って終わり」で終わらないのがメールマーケティング。多くのメールは、ユーザーをWebサイトに誘導し、「商品の購買」「資料請求」「セミナー申し込み」「キャンペーン応募」「顧客満足度の向上」「ブランド認知向上」等の最終目的があり、その検証がマーケティング活動のキーとなります。WEBCASは、メールの開封・クリック・コンバージョンといった効果検証が行えますので、サイト上のアクセス解析結果と併せて確認出来れば、Webマーケティング情報の一元化・効率化が実現し、マーケティングのスピードが加速します。WEBCASのメール配信分析結果をAPIで提供することにより、アクセス解析結果等を統合管理したツールに集約し表示させて、Webマーケティングの統合分析・管理を実現します。
各販売店や店舗から、お客様向けにメール配信を行いたい場合、多忙な店長や担当者には、シンプルなメール作成画面で、ストレスなく運用してもらいたい。そして配信担当者が意識することなく、店舗毎に配信したい対象限定でメールが配信される状態にしておきたい。そんな運用も、WEBCASのAPIなら可能です。ご希望のメール作成システムをご用意いただき、APIで連携すれば、実配信・条件抽出・DBとの連携等はWEBCASの機能を裏でご利用いただけます。自由なシステム構成でオリジナル多店舗メール配信システムを構築するのに最適です。
WEBCASは、数多くのオペレータを抱える大規模運用の実績も豊富です。それぞれの業務アプリケーションの管理コストは非常に大きいものです。WEBCASは、社内業務システムとの連携により、社員情報・オペレータアカウントの連携を実現。他システムとのシングルサインオンが可能です。これにより、数100名規模のオペレータを抱える大規模運用においても、効率的に運用管理が行えます。もちろん個人情報閲覧権限はアカウント毎に設定できますので、コンプライアンスの徹底にも寄与します。